この記事では、減価償却費の計算方法をわかりやすく解説します。
取得価額、耐用年数、定額法償却率、初年度の月割り、事業使用割合を順番に確認すると、減価償却費の考え方を理解しやすくなります。
減価償却費とは？
減価償却費とは、長く使う資産の取得価額を、使用する期間にわたって少しずつ費用にする金額です。
たとえば、仕事用のパソコンや車両、機械、工具などは、耐用年数に応じて年度ごとに費用を分けて考える場合があります。
定額法の基本計算式
定額法では、原則として毎年同じように償却費を計算します。
1年分の減価償却費 = 取得価額 × 定額法償却率
定額法償却率は、耐用年数をもとに考えます。
定額法償却率 = 1 ÷ 耐用年数
たとえば、取得価額300,000円、耐用年数4年、償却率0.250の場合、1年分の償却額は75,000円です。
75,000円 = 300,000円 × 0.250
初年度は月割りで計算する
年の途中で資産を取得した場合、初年度は使用した月数に応じて月割りします。
初年度の償却額 = 取得価額 × 償却率 × 使用月数 ÷ 12
4月に取得して使い始めた場合、4月から12月までの9か月分として計算します。
56,250円 = 300,000円 × 0.250 × 9 ÷ 12
月割りの考え方を詳しく知りたい場合は、減価償却費の月割り計算方法もご覧ください。
事業使用割合を掛ける
資産を事業用とプライベート用の両方で使う場合は、事業使用割合を掛けて事業分を求めます。
事業分の償却額 = 減価償却費 × 事業使用割合
たとえば、按分前の償却額が56,250円、事業使用割合が70%の場合、事業分は39,375円です。
39,375円 = 56,250円 × 70%
家賃や通信費などの事業割合を計算したい場合は、家事按分計算ツールも便利です。
減価償却費を簡単に計算したい場合
取得価額、取得年月、耐用年数、事業使用割合を入力して自動計算したい場合は、減価償却費計算ツールをご利用ください。
年度別の償却額と未償却残高を一覧で確認できます。
よくある間違い
減価償却費を計算するときは、取得価額、耐用年数、取得した月、事業使用割合を混同しないようにしましょう。
特に、初年度を1年分で計算してしまう、事業使用割合を掛け忘れる、耐用年数を自己判断で決めてしまう、といった間違いが起こりやすいです。
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まとめ
減価償却費は、取得価額、償却率、使用月数、事業使用割合を使って計算できます。
手計算で考え方を理解したうえで、実際の金額確認には減価償却費計算ツールを使うと便利です。
